職員インタビュー

桑江さんは、入構4年目で産休・育休を取得しました。「今まで機構に育ててもらって、これから役に立っていこうという時に、休むのが不安だった」と語る桑江さん。育休前後の心境の変化を聞きました。

関東本部で現場支援を経験

私は沖縄出身で、東京の大学の法学部を卒業しました。学生時代、よく行っていた酒屋から、後継者がいないため閉めるという話を聞きました。経営難ではなく、後継者不足で廃業することに衝撃を受け、中小企業支援に興味を持つようになりました。

2019年に入構し、関東本部の企業支援課に配属されました。担当は、経営相談と、企業に直接専門家を派遣するハンズオン支援です。当時、関東本部の管轄は1都10県あり、毎日色々な地域に出張していました。直接企業に会いに行けて、顔が見える仕事が自分に合っていると感じました。

コロナ禍が始まり、機構でも特別相談窓口が立ち上がりました。私も窓口対応に加わり、公的支援の重要性を痛感しました。機構の職員として、事業者へ寄り添う気持ちの大切さを再認識した期間でした。

手厚かった機構の育児制度

2021年、本部の販路支援部マッチング支援課に異動し、BtoBのビジネスマッチングサイト「ジェグテック（J-GoodTech）」の運営に携わりました。そして2022年に、産休・育休を取得します。妊娠が分かった時、まず上司に相談しました。「体調を第一にして、休むときはいつでも休んでほしい」と上司や同僚に優しく見守ってもらえ、子供が生まれた際には「おめでとう！」と声をかけていただき、嬉しかったですね。

人事からも、機構の育児関連制度について詳しく説明を受けました。体調が優れない時に使える時差通勤や特別有給休暇など、使える制度がたくさんあって、手厚いなと思いました。コロナ禍でテレワークが定着していたこともあり、時差通勤は使いませんでしたが、妊婦健診の時には特別休暇を利用しました。

産休は、出産の前後に8週間ずつ取得できます。休みに入るまでに、少しずつ仕事を引き継いでいきました。正直、同期がキャリアアップしていく中、おいていかれるんじゃないかと不安も感じていました。定期的に人事と相談する機会があり、そのことを伝えると「仕事は休んでいても、子育てから得られることがたくさんある。ちゃんと成長してるから大丈夫」と言われ、気持ちが楽になりました。

育休は、子どもが三歳になるまで取ることができます。家庭の状況を見ながら職場復帰の時期を決められるので、心にゆとりが持てました。育休中はすごくバタバタしていましたが、今思うと、子どもと向き合う愛しい時間だったと思います。子どもが順調に育ち、そろそろ戻りたいなと思った時に運よく保育園が決まったので、5か月の育休期間を経て復帰しました。

最初は、家庭と仕事が両立できるか心配でした。一か月ほどで日々の流れをつかみ、「無理せずやれば続けていけるかも」と思えるようになりました。朝に仕事の優先順位を立てて、効率的に動くことを意識しています。まわりや上司の理解がすごくあって、ありがたいですね。機構には先輩ママが多く、チャットグループなどでよくアドバイスをもらっています。育休中に感じていた、キャリアアップに対する不安もなくなりました。

機構には長く働ける環境がある

復帰した2023年から、関東本部の企画調整課で働いています。現在の仕事は、発注対応、広報関係、経理処理などの管理業務です。急な休みに備え、まわりへの情報共有を常に心がけるようになりました。今は、保育園のお迎えに合わせて、1時間早く帰れる時短制度を使っています。子育てはイレギュラーなことが多いので、様々なことへの対応力がついてきました。仕事のスピードも、以前より上がったと思います。

今後も、色々な部署を経験して、知識や経験を深めたいです。機構には、産休・育休制度をはじめ、長く働き続けるための制度がたくさんあります。企業支援に興味がある人に、ぜひ来てほしいですね。