研究開発成果集(事業期間 平成18年度~平成20年度)
41/56

18年度採択 18年度採択 38 【事業管理者】 東成エレクトロビーム株式会社 ◎担当者:上野 邦香、 円城寺 裕生 ◎所在地:〒190-1203 東京都西多摩郡瑞穂町高根651-6 ◎TEL:042-556-0611 ◎FAX:042-556-0660 ◎E-mail:k-ueno@tosei.co.jp ◎URL:http://www.tosei.co.jp/ この研究への お問い合わせ 契約期間:平成18年度~平成20年度 技術区分:高機能化学合成 管理番号:18-02 成場pHにより粒子径を制御(10~30nm)する方法を開発(図4、5)するなど、合成微粒子物性の制御因子を明らかにした。 他の合成法で作製した市販TiO2微粒子との比較で、粒子径分布のシャープさでは、超臨界法~液相法>気相法、微粒子結晶性では、超臨界法~気相法>液相法、と優ることが確認された。 後述のように本微粒子をペースト化したものを川下企業に提供し、DSCでの評価を開始している。また、ITO微粒子合成においても、耐食Ti配管・継手を採用することにより、所望のSn/In比~0.1であるITO微粒子(粒子径~12nm、分布標準偏差1.8、変動係数0.14)の合成に成功している(図6)。 ■研究成果の活用 DSCの発電性能向上には、有機色素の選択の他、色素担持体TiO2の最適化が着目されており、異なる粒子サイズのTiO2の積層構造が有効であったとの報告例もある。 このような場面で、本事業で開発した均一性の高い粒子径制御方法はDSC開発の効率化に寄与することができる。また、TiO2はDSCのみでなく、光触媒などへの応用でも知られる高機能性材料であり、多分野への適用も期待できる。 本合成法は、ITOのような複合酸化物合成にも適用できることが実証されたため、本開発で得られた知見を基に、今後様々な機能性酸化物創製へ適用範囲が拡張されていくことが予想される。さらに超臨界水は、微粒子合成用途のみでなく、難分解性有害化合物の分解処理などへの応用も検討されている技術であるが、そのほとんどの場合で本合成と同様に酸腐食対策が課題とされている。そのため、本事業で開発した耐食デバイス類が、超臨界水応用のブレイクスルーとなる可能性は高いと考えられる。 ■事業化へ向けた取り組み状況 ■事業化の目標 ① 事業化の為の課題等 DSC川下企業へはTiO2微粒子をペースト化処理して供給する必要がある。現状、微粒子単体では、川下企業で採用されている輸入市販品以上のものが得られているが、ペースト化技術に差があり、DSCとしての評価では、十分な性能が得られていない。同品添付の成分表で公開されていない有機バインダー調製に秘訣があると考えられ、その差を埋める必要がある。 ② 事業化のスケジュール 今後もDSC試作評価に協力していただける旨、川下企業と合意しており、当面はペースト化技術の改善を図りつつ、試作検討を継続する。耐食デバイス類の事業化に関しては、直近は構成部品単体で実績を築き、将来的には超臨界水熱合成装置としての事業展開を目指す方針である。 図4 合成場pHによるTiO2粒子径分布変化(産総研実施) 図5 本合成で得られたTiO2微粒子TEM写真 図6 合成されたITO微粒子TEM写真 (日本大学実施)

元のページ  ../index.html#41

このブックを見る